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＜意気込み＞
利用者さんの安心と笑顔を目指して！！
抱え上げない介護で”GOOD　BYE腰痛”

• ＜取組の特徴＞
  福祉用具を使用して移乗介助などを行っている利用者１名に焦点を当て、月１回のユニット会議でスタッフの身体の使い方の再周知を実施。
• 技能実習生の中からリーダーを選び、母国語で技術を伝達することで、新しく入職した技能実習生にも理解しやすい体制を整備。
• ターミナルケアの取組の中で、抱え上げない介護の導入により無理な介助（起居･移乗）から引き起こされる拘縮の予防と、適切な座位のポジショニング維持に効果が見られている。
  

• 利用者の表皮剥離や内出血等の事故報告の減少、のけぞりの軽減、拘縮改善等の身体の変化がみられた。
• 職員全体の腰痛の軽減と、利用者の変化を経験することによるモチベーションの向上。
  
• 利用者に対する状態観察やアセスメント力の向上。
  
• 終末期においても、可能な限り最期まで安全安楽に経口摂取できるような支援に取り組めている。

＜意気込み＞
　一歩でも半歩でも！

• ＜取組の特徴＞
  推進会議を月2回実施。
  
• 啓発ポスターの作成と掲示。
• 腰痛調査を年2回実施。負担場面について、業務、環境、個別ケースから多角的にリスク抽出し対策を立案。
• 福祉用具の効果測定を実施。
• 床走行式リフト、各種移乗ボードなど計画導入。「抱え上げない介護」視点による大規模改修。

• 福祉用具の使用プロセスで、ご利用者とのコミュニケーションが増えた。
• 活動し続けたことで、職員の意識に変化が芽生え始めた。
• 福祉用具について「もっと数が欲しい」「あの用具を使いたい」という声が多く上がる様になった。
• 改修設備、福祉用具の応用場面が増えた。
• 少しずつケアの統一が進んできた。

＜意気込み＞
正しい理解で、つなげよう「抱え上げない介護」の輪。

• 「抱え上げない介護」の目的や必要性の理解を進める為に理解度チェックテストを年
  2回、全職員対象に実施し、正答率の低い設問には解説を行うなど正しい理解の定着に取り組んでいる。
  
• 対象職員にスライディングシート、リフター等の講習を実施し正しい手順を確認して
  いる。
• 他事業所を対象にノーリフトケア研修、実習や職場体験の学生などに福祉用具体験を実施している。

• 「抱え上げない介護」の理解が深まり、職員、利用者双方の安全に考慮しながら介助を行う職員の姿が多くなった。
• 職員から介助方法の確認や環境改善の提案も増え、職場全体で安全への意識が高まっている。
• 研修や福祉用具体験を通して、「抱え上げない介護」を知らなかった人にその考え方や福祉用具の使い方を伝えることができた。

＜意気込み＞
　抱え上げず、利用者も職員もWIN／WINで！

• ＜取組の特徴＞
  従来型多床室90名＋ショーステイ10名、合計100名の大規模施設。
• 各フロアに床走行式リフト2台とスタンディングリフトを導入。
• 2020年「グッバイ、腰痛。」腰痛予防宣言。推進委員の結成と推進活動。
• 年1回、職員腰痛調査を行い、職員の心身状態や業務内容を確認。　結果に応じて面談や業務改善を実施。

• 福祉機器の使用方法やルールが明確になり、職員全員がHUG等を使用できた事で
  部門全体に”抱え上げない・腰痛予防”という意識が定着した。
  
• 利用者も職員もお互いに安心・安全な環境ができ、会話と笑顔が増えた。
• 腰痛がある職員が減少し、腰痛が理由で休む職員が激減した。

＜意気込み＞
抱え上げない介護の実践で職場を「Our Team」に！

• 事業計画の重点課題に「ノーリフティングケア」の取り組みを宣言。
• 全部署から職員が参加する「ノーリフティングケア推進委員会」により、勉強会をはじめ全体の進行管理を実施。
• ケア方法や環境整備、福祉用具の活用など、多面的に評価・改善に取り組んでいる。

• 利用者の介助方法について、ノーリフティングケアの考え方に基づき積極的に考えられるようになった。
• 毎年度の腰痛状況調査、腰痛リスク調査に基づき改善策を検討・実施し、職員の腰痛発生状況が改善している。

＜意気込み＞
認知症ケアに、ノーリフティングケア！

• ノーリフトの技術を職員同士で体験しあって、怖さと安心を体験しながら身に付ける認知症ケアに繋がる教育を実施。
  
• 腰痛の仕組みを押さえて、よく使う物を腰から上に配置。不良姿勢にならずに、膝をついて、浴槽の出入りを介助する。支持基底面を広げてトイレ介助をするなど、リフト以外の様々な工夫を実施。

• 腰痛調査において、教育実施前の腰痛者9名から教育実施後は5名に減少。
• 入居者様が急に膝関節症等で立てない状況になった時に、職員がスライディングボードを選択肢として考えた上で対応することが浸透してきている。

＜意気込み＞
　学びと実践　めざせ腰痛ゼロ！

• ＜取組の特徴＞
  適切な福祉用具の使用と介護方法の選択により、現在「抱え上げる介護ゼロ」。
• 介護現場における「不良姿勢」の洗い出しを行い、対策はポスターにて掲示。
• 適切な姿勢で介護にあたるためのスクワットを毎朝実施。
• 広報誌にて「抱え上げない介護」に関しての実践報告の発信。
• 介護スタッフの介護技術研修を定期開催。講師役を交代しながら学びを深めている。

• 活動後に実施した介護スタッフの腰痛調査の結果、スタッフの腰痛が減少。
  また、ここ数年、身体的負担による離職者はゼロ。
  
• 移乗動作をスタッフによる抱え上げ介護から移乗用リフトに変更したことによって、利用者の筋緊張が緩和し、姿勢が改善された。
• 介護に関わらず、腰痛につながる環境因子の特定と改善に、スタッフ全員が意欲的に取り組めている。

＜意気込み＞
　気づきの共有　　リスクも共有　　根拠ある介護をみんなで共有

• ＜取組の特徴＞
  ケア毎にチーム分けを行い、ケア別スペシャリストを育成、全てのケアに｢抱え上げない介護｣の視点を導入。
  
• 研修会をチーム主催で開催し、誰もが講師になるシステムができ、受け身の研修とサヨナラ。
• 職員の投稿による「気づきシート」「こんなことあったよシート」「業務改善シート」をラインワークスの365日気づきカレンダーとして発信。毎日１つずつ知識の引き出しを増やすという取り組みを続け、伝えること学ぶことの楽しさを実感。

• 早い段階でリスクを抽出し、共有するシステムが根づいたことで、腰痛ゼロ・介護事故ゼロに繋がった。
• ケアの中での気づきがどんどん出てきて、利用者のできる事探しやそのための環境づくりを職員が楽しんで行えている。
• 他者に説明する訓練を重ね、根拠ある介護が定着。実践を通じて、ケアマネや他職種の理解も広がり、利用者･家族への指導力も向上した。

年々介護が重度化するなかで、職員の負担も大きく日々の業務に追われ心身ともに疲れていき、身体の不調を訴える職員もでてきた。少しでも状況を改善し、職員が「笑顔」で働ける職場を構築するため、本事業へ参加。「抱え上げない介護推進委員」が発足した。

• 二カ月に一度のポスターの掲示。
• 一カ月一枚のリスクカード提出からのリスクの抽出。
• 基本的な動きについて毎月会議時5分程度見直し。
• 入職時研修、年に一度の全体研修実施。
• スタンディングリフト、スライディングボード、スライディングシートなどの福祉用具の導入。
• 年に二回職員の腰痛調査を行う。等

• 実施したことで職員の負担の軽減につながり笑顔が増えた。
• 腰痛に対する意識が一人一人あがり日頃の動作から気を付けるようになった。
• ケアの仕方が以前はバラバラだったが統一されるようになった。

介護職員には腰痛を抱えながら業務を行う職員が多く精神的にも肉体的にも厳しく、腰痛による退職者がでた事を施設として後悔する。その現状を打破するため腰痛による退職者ゼロを目指し抱え上げない介護を導入のため腰痛予防推進チームを発足させた。

• 福祉用具(床走行式リフト、スライディングシート、トランスファーボード)を導入。
• スライディングシートはアセスメントを行い入居者の居室に必要枚数配置。
• 年1回、全職員に対して腰痛アンケート調査を実施し、どの場面で腰痛が生じるか
  検証し対策を立て業務改善に繋げている。
• 正しい知識を身につける為にチームメンバーが年に一度、在籍職員に対して
  座学と技術チェックを実施している。等

• 抱え上げない介護を取り入れ、身体の使い方や福祉用具の活用により腰痛による退職者がゼロになり継続している。
• 取組前に比べ職員の腰痛率が減少し、職員・利用者双方の負担の軽減に繋がった。
• 取組前に比べ移乗時の接触による怪我(内出血)が減少した。

在宅ケアで抱え上げない介護を浸透させるには、本人・家族・ケアマネージャーに説明し、納得の上でケアプランに反映させる必要があるため、根拠をもち「抱え上げない介護」の必要性を伝えられるようになりたいという思いからこの事業に参加。

• リスク把握や職員の腰痛調査から身体面と精神面の課題を分析し、面談を実施。
• ケアの場面を動画に撮り、担当者間で確認、原因を分析して対応を検討。
• 職員自身の身体の動かし方を研修で学び直し、習得できているか確認する。
• 利用者の生活と状態に合った福祉用具の提案・導入と環境整備を実施。
• すべての動作、ケアに「抱え上げない介護」を意識づけるためのカンファレンスシートを作成。等

• 職員の腰痛が減少し、抱え上げない介護でケア時間が短縮され、余裕のある介護の実践に繋がっている。
• 利用者自身もできることが増え、前向きな発言や気持ちの変化が見受けられたため、家族への介護方法やケアプランへの提案が根拠をもちできるようになった。
• 職員が、ケア場面でいろいろな発見が出来るようになり、仕事を楽しめるようになった。